ホーム>Member News>サポーティングメンバー>大石久和(国土学アナリスト、京都大学大学院 経営管理研究部特命教授)

大石久和(国土学アナリスト、京都大学大学院 経営管理研究部特命教授)

2018.09.11

新著『歴史の謎はインフラで解ける 教養としての土木学』刊行 

ooishi_hisakazu_l  今年6月、大石久和さんが会長(当時)を務める公益財団法人 土木学会が、南海トラフ巨大地震が発生した場合の被害額を公表し、大きな話題となりました。その被害額は、道路など公共インフラの損害で長期的に1410兆円と、GDPの2.5倍にもなります。
 ただし、15年以内に有効な対策を進めれば、509兆円の損害を防ぐことができるといいます。このように、頻繁に自然災害に苦しむ脆弱な日本の国土を守るには、インフラ投資は欠かせません。

 大石さんの新著『歴史の謎はインフラで解ける 教養としての土木学』では、こうした国土保全を目的としたインフラ整備という論点に加え、インフラがいかにその社会の発展の基盤となってきたかが詳述されています。例えば、灌漑技術によって世界4大文明は成立し、全ての道はローマに続くと言わしめた広大な道路網によってローマは世界帝国となりました。
 一方、日本ではインフラ投資(=公共事業)が減少し続けています。その間(過去20年間)、世界中で日本だけがマイナスの経済成長となりました。
 そのため、同書では、リニア新幹線の実現や青函トンネルの複数化など、積極的なインフラ投資による技術立国の復活や地方創生を主張しています。

 正直、インフラ投資や公共事業には、ネガティブなイメージがあります。しかし、例えば、南海トラフ巨大地震が今後30年以内に発生する確率は70〜80%もあり、もはやその対策は待ったなしです。亡国と化すのを防ぐためにも、国の発展のためにも、インフラを真剣に見つめ直すべき時期に来ているようです。

ohishi



大石久和・藤井聡編著 『歴史の謎はインフラで解ける 教養としての土木学』 産経新聞出版(2018年5月28日発行)

【定価】
1,500円+税



サポーティングメンバー活動情報一覧



Programs & Events



Projects